JTなどのタバコ株と連続増配企業コカ・コーラの違い
不健康そうな美人がタバコを吸っていると、ゾクッとするほどの色気を感じることがあるのだが、最近は不健康そうな美人でもタバコは吸わないというケースが多い。
というのも、国をあげて国内の禁煙化に取り組みすぎたせいで、今やタバコを吸う場所を探すのにも苦労するほどで、駅構内の喫煙スペースなどすべて撤去されてしまったからだ。
自分が学生の頃はまだ駅の構内にタバコを吸うスペースがあり、そこでスッパスッパとタバコを吸う人がいっぱい立っていて、遠くの方を見つめながら口から煙を吐き出していたものだったが、最近ではそんな光景を見ることすらない。
駅のホームで喫煙していたら間違いなく駅員に注意されるだろうし、下手をすれば鉄道警察が駆けつけるかもしれない。
それほど、タバコは今や忌むべきものとして扱われているのだ。
というのも、タバコに含まれるタールが様々な病気の原因となることが長年の研究によりもはや疑いないものとなり、医療費を圧迫する諸悪の根源であることが判明してしまったからだ。
その影響で、先進国ではタバコを吸う場所自体が激減してしまい、おまけにタバコのひと箱あたりの値段も劇的に上がってしまったのだ。
その影響が、タバコ銘柄の業績にも現れていて、日本の高配当株でも上位にランキングしているJTの連続増配がついにストップしてしまった。
基本的にJTは高い株主還元をする企業だという印象があり、それなりの企業努力をする企業なのだが、日本国内の葉巻タバコの売り上げ減少の凄まじさを見ればわかるとおり、「タバコ」というビジネスそのものに逆風が吹いているということがよくわかる。
それは日本だけのことではなく、アメリカでもFDAがひたすらタバコに大して規制の方向で動いており、頼みの綱だった電子タバコも「未成年者の喫煙」や「様々な人体への影響」などが懸念されて激しい規制を受けている状態だ。
つまり、タールやニコチンを含んだタバコ自体が規制されつつある世の中にシフトしているのだ。
一方で、砂糖たっぷりでこれまた健康に害があると言われていた炭酸飲料の方は少し状況が違っている。
炭酸飲料の変化とタバコから有害物質を排除できるのかという問題
配当金を57年連続で増やしている、最強クラスの連続増配企業として有名なコカ・コーラ社は米国を代表する連続増配銘柄だが、一体なにをやっている会社化といえば、シンプルに飲料ビジネスを展開しているメーカーだ。
コカ・コーラが販売している炭酸飲料は砂糖が大量に含まれており、成人病の原因になるとして砂糖税を導入する州が現れるなどして、一時期はコカ・コーラにも逆風が吹いていた。
しかし、コカ・コーラは炭酸飲料に含まれている砂糖を抜いてしまい、ゼロシュガーの飲料として販売させてヒットさせるというコロンブスの卵的発想でこのピンチをクリアした。
もちろん、それだけではなく、健康志向の飲料やコーヒー事業など新たなビジネスを展開することで砂糖入り炭酸飲料の消費減を補えたのだ。
一方で、JTのようなタバコメーカーにこれと同じことをしろというと、それは少し厳しいかもしれない。
というのも、タバコとはニコチン等の物質によって使用者をリラックスさせるのだが、完全に有害物質を抜き去るのがかなり困難だからだ。
また、有害物質と一緒に吸引するからこそタバコはうまい、ということは喫煙者だったことがある者であれば誰でも知っていることだろう。
なので、最近は加熱式タバコなどの新しい製品で奮闘はしているのだが、コカ・コーラのように諸悪の根源だった砂糖を抜き去るという業をそのまま応用することは少し厳しそうだ。
特に、葉巻タバコは厳しい環境にさらされているとしか言いようがない。
葉巻タバコから有害物質を取り去ったら、ただの乾燥した葉っぱになってしまうので、恐らくは誰も吸わなくなってしまうだろうからね。
なので、JTのようなタバコメーカーとしては、従来通り有害物質が含有されている葉巻タバコを作って出荷するしかないのだが、肝心の商品を吸える場所自体が減ってきているのでは苦しいとしか言いようがない。
新興国が先進国になった時にどうなるか
現在、JTはフィリピンやロシア、インドネシアなどのいわゆる新興国と呼ばれる国々での事業が利益の大半を占めている状況だ。
先進国で減少した売上高を新興国での売り上げで補っているのだが、今後、今の新興国たちが先進国になってしまったときにどうなるのか？という点は注目したい。
というのも、以前は発展途上国と呼ばれていた国々が今では新興国となり、最終的には先進国と変わらない生活水準まで上がるのは歴史を見れば明らかなので、その時に今の先進国の人々がたばこ離れしているように、人々がタバコから離れてしまう可能性があるからだ。
コカ・コーラやペプシコであれば、炭酸抜きの飲料や健康志向の飲料を販売すれば、それまでの売上高の減少を補うことが出来るが、タバコ企業の場合はいったイどうなるのか？
大麻などの製品でカバーするのだろうか？
その点については、その時になってみないとわからないが、興味深いところではある。
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