最近、 ビットコイン関連のニュース、いや、仮想通貨関連のニュースを全く聞かなくなってしまった。
つい1年ほど前までは、仮想通貨への投資は異常な熱を帯びていて、冒頭の写真のオッサンのような笑顔をした人々が、「私は仮想通貨でこんなに稼いだ」とドヤ顔で語っていたのをテレビやネットでよく見かけたものだが、最近は全くそういう話題を耳にすることはない。
たまに聞く仮想通貨関連のニュースといえば、バブルが弾けたあとの悲惨な話題ばかりで、以前この記事で書いたような悲劇も実際に起こっている。
仮想通貨が使えるお店登場！！
仮想通貨で億り人になりました！！
気が付いたら仮想通貨が物凄いことになっていたの！！
こんな感じの景気のいい話はもはや夢物語で、今となっては仮想通貨ブームは風前の灯とも言っていいような状況だ。
しかし、皆さんは知っているだろうか？
最近、仮想通貨の下落にブレーキがかかり、徐々にではあるがその価格が回復傾向にあることを。
代表的な仮想通貨として広く知られているビットコインだが、12月に節目の4000ドルを割ってしまい、「このまま電子ゴミ一直線か」と思われていたにも関わらず、意外にも反発をみせており、直近では4000ドルを回復していた。
だからと言って、このまま仮想通貨が上昇していくかというと、そんなに甘いものではないんだろうが、このままその価値が電子ゴミ一直線かというと、そうでもないというのがおいらの考えだ。
仮想通貨が上昇するかどうかの鍵を握っているのは、米国市場で仮想通貨ETFが認可されるかどうかに託されているのだが、現状では認可されるという情報は聞こえてこない。
恐らく、ETFが認可された瞬間に、仮想通貨相場に新たな買い手が現れるので、瞬間的にはかなり盛り上がることが予測される。
ただ、そのほかには仮想通貨が上昇しそうな要素はなく、ETF認可の可能性が低くなればなるほど、仮想通貨が爆発的な再上昇を見せる確率は低いと思う。
そもそも、仮想通貨自体は中国政府等の対応を見ればわかるように、自国通貨の価値を損なう可能性のある金融商品なので、国家を運営する政府からするとそんなものを普及させたくはないに決まっている。
仮想通貨がなぜ国家が発行する通貨の価値を損なう可能性があるかというと、基本的に仮想通貨は軍事力や財政力といった具体的担保の無い、まさに「仮想の通貨」だからだ。
その「仮想の通貨」に値が付き、価値があるものとして物やサービスと交換できるようになってしまえば、軍事力や財政力といった担保を根拠として発行している通貨の価値が相対的に下がってしまうからね。
仮にそんな代物が完全に市民権を得て実際の購買に頻繁に使用されるようになってしまうと、国家が発行している通貨でなくとも買い物ができてしまったり、無限に仮想通貨が発行されることで物価の混乱を招くという事態も想定される。
そのため、そういった事態を国家は防ぐ必要があるので、仮想通貨市場を注視して、行き過ぎればその広がりを抑制するという動きをする必要があると思うのだ。
まあ、あくまでこれはおいら個人の見解ではあるが、そんなに大きく外れてはいないのではないだろうか？
さて、ここまで読むと、「ああ、じゃあもう仮想通貨完全にダメじゃん」と思われる方が多いかもしれない。
ただ、最近の値動きを見ていて少し思ったのだが、もしかしたら仮想通貨が一部の投資家が資金を逃がす場になる可能性もなくはないのではないだろうか。
代表的な仮想通貨であるビットコインの価格は、12月の中旬に底値をつけてから反発を見せているわけだが、このとき、ちょうど株式市場は下落しまくっている。
ということは、株式相場から流出した資金の一部がそっちの方に流れ込んでいるのではないかと思ったのだ。
気になったので、ここ1年のビットコインのチャートを見てみると、昨年2月に長期金利が上昇して株価が激しく下落した際もビットコインの価格が一気に上昇している。
まあ、ここ１年はずっと右肩下がりなので、一瞬上昇して終わりみたいな感じなので関連性があるのかは不明だが、昨年の2月と12月は株式相場が激しく下落した時期なので、その時点でビットコインの価格が上昇しているのは気になるところだ。
おいらの適当な予測なので、外れている可能性は非常に高いと思うが笑。
ただ、投資資金が向かう先として、株式相場がダメ、商品先物もダメ、債券もダメ、通貨も微妙となった際に、最後の選択肢として仮想通貨が選択されるというのはあり得なくもないと思った。
多分、大体の場合は最終的に通貨か債券を選択して終了となるのだろうが、そこで余った資金の一部をボラティリティの高い仮想通貨で運用したいと考える機関投資家も一定数は存在するのではないだろうか。
だとすると、株式市場が本格的にメルトダウンした場合、仮想通貨の価格が上昇する可能性はあるのではと、個人的にはそう思っている。
仮想通貨自体には何の価値もなく、まさしく仮想の通貨だということはおいらも認識しているが、そういった混乱時に投資家が資産の価値自体に目を向けることは稀で、「お金の置き場所をどこにするか」ということだけを考える可能性は高いと思うからね。
つまり、株は相場下落でダメ、債券も連れて安いのでダメときて、じゃあ仮想通貨にしばらくお金を置いておきますか、という感じだろうか。
さて、仮の話として今後株式相場が激しく暴落した場合(すでにしているが)、仮想通貨の価格が上昇したとして、その際の上昇によって億り人が続出するのかについて考えてみた。
ちなみに、一応説明しておくと、「億り人」とは株や仮想通貨への投資で億を超える資産を築いた人のことを指す。
2017年は仮想通貨が爆発的に上昇したため、以前から仮想通貨に投資していた人たちの中から億り人が続出していた。
しかし、仮想通貨はすでにそれなりに上昇してしまっているため、今後激しく上昇したとしても、以前のように億り人が続出する可能性は極めて低いのではないかと思う。
仮に株式相場から逃げ出した投資資金が流れ込んで上昇するにしても、いいところで今の3～4倍程度が限度なのではないだろうか。
市場規模が小さいので、資金が大量に流入すればそれなりに価格は上昇する可能性はあると思うのだが、投資家たち自体がすでに仮想通貨の限界をある程度認識してしまっているので、以前のように爆発的に期待値が上昇することはないと思うからね。
もしも、仮想通貨の価格が爆発的に再度上昇するとしたら、それはETFが認可されたときでも、株式市場が暴落したときでもなく、先進国のどこかがデフォルト、つまり債務不履行に陥ってしまったときだろう。
国家がデフォルトに陥ると、その国の通貨の価値が無に帰してしまうため、先進国に属する国(中国も含んでおく)がデフォルトした場合、為替市場は間違いなく混乱するはずだ。
そうなると当然円高になるんだろうが、「どこの国も債務状態がヤバい」と市場が混乱すると、恐らくは仮想通貨市場に金が流れ込むのではないかと思うからだ。
仮想通貨は株式や債券、そしてコモディティなどの商品とも切り離された、完全に独立した金融商品なので、「為替も完全にダメ」となれば、仮想通貨の価値が劇的に上昇する余地はあるように思う。
なので、完全に当てずっぽうな予測ではあるのだが、最近、ビットコインの価格はたまにチェックし、他の金融商品の値動きと何らかの相関性があるのをチェックするようにしている。
仮想通貨自体はメインに据えるような投資商品では絶対になく、担保が全くないのでそのもの自体の価値としてはゼロに近いとは思うのだが、金融商品の価値には人々の期待値が大分に含まれている点を勘案すると、リスクヘッジの手段になるのかもしれないとは考えている。
ただ、それでも保有するとしたら対象は代表的な仮想通貨のビットコインで、全資産の数パーセントに押しとどめる保険のような使い方になるんだろうけどね。
そもそもの価値が無いものなので、リスクヘッジになり得るとしても、おいらの中では掛け捨ての保険みたいなもんかな．．．。
まあ、完全に適当かつ、あてずっぽうな記事なので、この記事を読んで「よっしゃ、仮想通貨買うで！！」と張り切るのだけは絶対にやめよう。※いないと思うが笑。
そして、仮にそれ以前から仮想通貨に興味を持っていて、「今から仮想通貨やるで」と勇んでいる方についても、株式や債券などと併用し、ポートフォリオのごく１部として保有したほうがいいように思う。
なんせ、仮想通貨はあくまで「仮想」の通貨だから．．．と思うので。
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