サラリーマンは投資信託の積み立て投資を続けるべきなのか
サラリーマンに人気の投資対象として、投資信託という金融商品があるのだが、投資信託はいわゆる株の詰め合わせ的存在で、手軽に分散投資が出来ることから個人投資家にも人気が高いのだ。
サラリーマンの場合、日中は仕事をしていて、土日は家庭の用事で走り回らなければならないなど、なかなか自由に時間を使うことが出来ないというケースも多い。
その場合、手軽に分散投資ができて、なおかつ長期的な運用が可能な投資信託は極めて便利な投資商品になるのだ。
そのため、月々の給与をコツコツと投資信託の購入に充てる、いわゆる「積立投資」を実践しているサラリーマン投資家も多く、インデックス系の手堅い投資信託への投資を続けていた人の中には、リーマンショック後の株価回復局面においてかなり大きな利益を出している人もいる。
しかし、最近の新型コロナショックにより状況は一変してしまい、長い時間をかけて積立ててきた投資信託の価値が下がりまくり、中には含み損状態になってしまい心を痛めているサラリーマン投資家も多い。
そして、自分がコツコツと投資をしてきた投資信託が含み損状態になっているのを見て、「もう投資なんかやめてしまおう」といった感じで損切を決行してしまうのだ。
しかし、それは本当に正しい選択肢なのだろうか？
積立投資はドルコスト平均法が機能することが重要
サラリーマンがコツコツと投資信託を積立投資する場合、重要になってくるのが「継続」してそれを実践することだ。
というのも、株式市場には好調な時もあれば不調な時もあるのだが、基本的には市場は右肩上がりで成長していくことが歴史的に証明されている。
それは、米国株の超長期チャートを見れば誰でも分かることだろう。
なので、きちんと株価が下がって安くなっている時にも投資をすることで平均取得単価を調整し、最終的に大きなリターンを得ることが出来るのがドルコスト平均法最大の利点とされている。
なので、新型コロナショックによって株価が大きく下がっている現在のような状況では本来投資信託を売るべきではなく、むしろ買い増しして積立てていく必要があるのだ。
人間は自分自身が投資している金融商品が含み損状態になってしまっているのを見るのを非常に苦痛に感じることが多いのだが、やはりそこで我慢強く投資を続けることが重要だ。
サラリーマンの場合は余裕資金で積み立て投資を実践しているケースが多いので、もしも新型コロナショックによる株価の大暴落で投資信託を売却することを検討しているのであれば、今一度立ち止まってよく考えてみるのも悪くはないだろう。
積立投資に向いている投資信託
さて、積立投資に向いている投資信託についてだが、やはり選択するべきは市場平均に連動するインデックス系の投資信託だろう。
というのも、前述した通り株式市場は超長期的に見てみれば分かる通り、その株価は多少の上下はあるにせよ、継続的に上昇し続けている。
そのため、そういった市場平均に連動する投資信託に長期で投資をすれば、最終的にはドルコスト平均法の効果も効いてきて、ある程度のリターンを得られる可能性がある。
一方で、手数料が高いアクティブ型の投資信託などで総資産額が低く、さらには実績も微妙なものについては積立投資をし続けると最終的に大きく資産を減らしてしまう可能性がある。
なので、可能な限りはそういった投資信託は避けて、アクティブ型ならひふみ投信のような総資産額がそれなりにあって、なおかつ運用実績もあるものを選ぶべきだろう。
それでも、やはり投資信託ポートフォリオの核に据えるべきはインデックス系の投資信託だと思うので、それを中心にしてポートフォリオを組んでいった方がいいだろうね。
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