高配当株であり人気優待株であるオリックスには株主優待カードもある
高配当株であり人気優待株であるオリックスは、自分に配当金をもたらし、おまけに株主優待カタログまでプレゼントしてくれた、愛すべきインカムゲイン銘柄だ。
オリックスは金融株であり、外国人投資家の保有比率が高いという特徴もあり、常に株価が不安定で、現在絶賛含み損状態の銘柄なのだが、こういったインカムゲインの恵のおかげでどうしても憎む気になれない。
配当金は代表的な不労所得であり、何もしないでも投資家にお金をもたらしてくれる素晴らしいシステムなのだが、高配当株を保有してみないとその魅力に気付くことは出来ない。
それと同じで、株主優待制度も、その恩恵を受けてみないとその魅力を知ることは出来ない。
配当金を受け取ったり、株主優待品を受け取ったりという体験は、株式を保有してみないと実際には体験できないので、こういった株式投資のメリットは株式投資をしていないと理解できないかもしれない。
オリックスの株主優待の豪華さについては、先日記事で書いたが、実はオリックスの株主優待には優待カードなるものも存在している。
オリックスの株主優待カードは以外と利用価値がある
オリックスの株主優待カードは、自社が運営する施設の利用料金などが割引料金で使用出来るというものだ。
オリックスは幅広い事業を展開しているため、優待施設の幅は非常に広い。
ホテルや温泉施設、フグ料理や水族館に老人ホーム、医療機関にレンタカーにカーシェアリングなどなど。
そういった施設を割引価格で利用できるので、利用価値はかなり高いように思う。
特に、レンタカーなんかは旅行の際などに利用するので、よく旅行に行く人なんかにとっては嬉しい優待かもしれないね。
株主優待制度の本来の目的は、その企業の事業内容をより深く株主に知ってもらうことなので、ある意味優待カタログよりも、この株主優待カードの方が株主優待制度の役割を果たしているような気がする。
株主優待制度は今後も継続されていくのか？
オリックスに限らず、株主優待制度を創設している企業は日本株式市場には相当な数存在している。
しかし、米国市場などの外国市場では優待制度自体がほとんど存在しておらず(若干、そういった制度を儲けている企業はあるようだが)、「本当に必要なのか？」と疑問を投げかけられるケースもある。
株主優待制度を設ける理由として、安定株主を作るという目的という目的と同時に、東証で上のクラスに上がる際に株主数を増やすための場合が多いが、今後は東証1部への上場基準が厳しくなるので、脱落する企業も増えてくるはずだ。
そうなってくると、脱落する企業は優待制度をわざわざ費用をかけてまで維持するのか微妙なケースもあるだろう。
また、株主優待品が全体的に豪華になりすぎると、もはや優待品とはみなされず課税の対象にする必要があるのでは？という検討が開始されるかもしれない。
最近は株主優待制度への注目がヒートアップしているが、株主優待はあくまで「おまけ」みたいなもので、株主還元の方法としては、やはり配当金や自社株買いが望ましい。
ただ、すでに「優待投資」という投資方法が世間では確立されているし、株主優待制度に企業安定株主の確保を依存しているので、恐らくこれからも株主優待制度はなくならないだろう。
もしも、著しく衰退するとしたら、やはり株主優待が課税の対象になってしまったときだろうなと思う。
QUOカードとかギフトカードとかは、かなり微妙な感じだと思うしね。
まあ、自分的にはオリックスの株主優待が好きになってしまったので、出来れば現行のまま優待制度が継続されていくほうが好ましいが。
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