米国株式市場は先週すさまじい動きを見せ、サーキットブレーカーが２回発動し、さらには１日で株価が２０００ドル近く上がったり下がったりするなど、まさに理屈もクソもなく、相場が完全崩壊していた状態だった。
そのような状況下においては、当然のことながら米国を代表するような高配当株たちの株価も暴落しまくり、コカ・コーラやペプシコ、それからベライゾンコミュニケーションなどの極めて手堅いビジネスを展開している企業の株価でさえ暴落しまくっていた。
その結果、株式市場では超がつくほどの高配当株が大量に出現しており、そういった意味でも米国株式市場はパニック状態に陥っていると言っていいだろう。
そんな中、当然のことながらVOOなどの市場平均に連動するインデックスファンドも暴落しており、鉄壁だと思われていたS＆P５００連動型のETFでさえ株価が暴落しているような状況なのだ。
VOOについては、バフェットがお墨付きを与えるくらいの金融商品なので、例え暴落相場であっても売る必要はないと思うのだが、アルゴリズム取引のメチャクチャな動きによって、株価は崩壊してしまっている。
そして、こういったインデックスファンドが崩壊していくことにより、市場に大きな影響が出る可能性がある。
インデックスファンドが売られるとどういう現象が起こるかというと、シンプルに中身の株が株式市場で売却されることになる。
その場合、業績の良しあしなどとは関係なく中身の株は売られまくるので、高配当株であっても成長株であっても、もはや関係なしに売却されることになる。
現在、インデックスファンドから大量の資金が抜けているという情報もあり、実際にこういった暴落相場においてパニック状態になってインデックスファンドを解約する投資家たちも増えているだろう。
というのも、人間というのは目先の利益に敏感な生き物なので、コツコツと積み立てるのがインデックスファンドの場合は最適な選択肢とわかってはいても、目の前で株価が圧倒的な暴落を演じていると、ついつい株や投資信託を売りたくなってしまうのだ。
インデックスファンドの場合、マザーファンドを通じて間接的に市場に上場しているインデックス型ETFを買うことなるので、それらの投資信託が売られるということはETFが売却されるということであり、最終的には株が売却されるということである。
そのため、インデックスファンドの解約が続くと、市場に強烈な売り圧力がかかるため、最終的には株価が暴落する可能性があるのだ。
この点については以前から様々なところで指摘されていたが、パッシブ運用の運用額が巨大化したことで、今回のような暴落が発生しているという側面は十分にあるだろう。
さてと、前項で述べたように、現在はVOOなどのS＆P500連動型のETFにも強烈な売り圧力がかかっているような環境なのだが、果たしてこのパニック相場でこういったETFを売却する必要があるのだろうか？
インデックス型の投資信託にしても一緒で、市場平均に連動する投資信託はコツコツと積み立て投資をしてドルコスト平均法で資産を増やしていくものなのに、今この時点で解約する必要はあるのだろうか？
個人的には、余裕資金で投資をしているのであれば、すぐにそれらの資産を売却する必要はないようにも思う。
もちろん、それらの価格が気になって眠れなかったり、仕事に支障が出るようならば売った方がいいかもしれないが、そもそもそれらの金融商品は長期で資産形成をするためのものだ。
なので、本来であればこういった相場でもコツコツと積み増し、ドルコスト平均法を有効活用すべきなのだ。
これは、投資の教科書で頻繁に説かれていることなので、こういった機会だからこそ、ドルコスト平均法について勉強しなおすのもいいかもしれないね。
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