ービットコインはすでに「金融資産」になっているー
仮想通貨という言葉を聞いて、あまりいイメージを抱く人はいないかもしれないのだが、それは直近の仮想通貨バブルが尾を引いていると言っていいだろう。
数年前に起こった仮想通貨バブルにおいては、驚くべき数々のことが起こり、非常にセンセーショナルな出来事として人々の記憶に深く刻み込まれた。
例えば、仮想通貨を何年も前に買ってそのままにしていた投資家が、仮想通貨バブルのさなかに何となく今の価値を確認してみたところ、買値の１０００倍以上の値段まで仮想通貨の価格が上昇していたなど、信じられないようなことが次々と起こっていた。
仮想通貨長者なる人々が大量発生し、「億り人」という言葉が一般的に浸透したのもこの頃のことだ。
「億り人」とは、要するに資産運用で億を超える資産を築いた人のことを指すのだが、仮想通貨バブルによって、株式では凄腕でも数年かかってようやく「億り人」になるケースが多いところが、投資初心者がいきなり「億り人」になるというケースが続出したのだ。
そのため、多くの人々がビットコインなどの仮想通貨に投資をし、バブル状態が形成されたのだ。
しかし、そんな状態がいつまでも続くわけがなく、仮想通貨バブルは見事に崩壊してしまった。
仮想通貨バブルは見事に崩壊し、非常に多くの人々が資産を失ってしまったわけだが、それは仮想通貨自体に非があるのではなく、「バブル」という人々の心理が生み出す状態に非があると言っていい。
そして、仮想通貨バブルが終わったあとにも、ビットコインなどの主要な仮想通貨は価値を保っていて、バブル期の価格までは上昇していないにしても、すでに「金融資産」としての価値を持ち始めている。
そのため、はじめはビットコインなどの仮想通貨に対して否定的だった米国の金融機関などもこぞって仮想通貨への投資を開始し始めたりしている。
その理由は、日本にいると気がつかないかもしれないが、この世界で暮らす多くの人々は自国通貨に不安を持っており、それを反映するかのようにして通貨不安や国家のデフォルトが起こったりしている。
さらには、直近の原油価格の暴落などからも分かる通り、従来は価値があるとされていた資産の価値が根本的に揺らいでおり、そのため代位資産として仮想通貨を持つ人が増えている。
その資産を保有する人や欲しがる人の数が増えれば、当然のことながら資産としての価値は固まっていくので、ビットコインに代表される仮想通貨はすでに「金融資産」として成立しているのだ。
こういった変化に気付けるかどうかが、投資家として成功できるかどうかの分かれ道になるだろう。
さて、このように「金融資産」としての価値を確固たるものにし始めている仮想通貨ではあるのだが、最近では前項で書いたように金融機関やヘッジファンドなどの機関投資家たちもこぞって投資を開始しているので、「投資をしてみたい」と考える人も多いだろう。
その際に重要なのが、できるだけ大手の取引所を使うことだ。
というのも、ビットコインなどの仮想通貨はその技術的性質上、不正アクセスなどの対象になりやすいので、これまでの経緯を踏まえてセキュリティ力の向上に努めている大手の取引所を選んだ方が安全だからだ。
そして、保有するのであれば、前述したように、まずは保有する割合を総資産の1割程度にしてボラティリティの高さに振り回されないようにし、じっくりとビットコインの価値が上がるのを待つべきだろう。
そんな感じでビットコインなどの仮想通貨取引所大手であるコインチェックなどで取引を始め、ビットコインを株式などと同様の資産の一つとして保有するということが重要だ。
コインチェックは、ビットコインなどの仮想通貨へ投資をする投資家たちから絶大な支持を得ている仮想通貨取引所を提供している企業で、大手金融グループであるマネックスグループの子会社であることから、非常に信頼性の高い事業者だ。
仮想通貨に投資をする場合、前述したようにセキュリティ面が非常に重要なので、その場合はコインチェックのような事業者を利用して、ビットコインへの投資をするべきだろうね。
なので、もしもビットコインなどの仮想通貨に興味があるのであれば、まずは口座開設をして、少量からビットコインへの投資をスタートさせてみよう。
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