「かぶまくら君、これは一体どういうことかな？」
「はあ．．．申し訳ございません」
「申し訳ございませんじゃねえんだよ！！このクソガキがああああ！！」
もう完全な大人となっているにも関わらず、上司からクソガキ扱いされたうえに何の為にもならない精神論を叩き込まれた日には、ひどく会社をやめたくなる。
「金だ．．．金さえあれば速攻でやめてやるのに」
おいらと同じように、会社で嫌なことがあったり、腹が立つことがあったりした際、誰もが一度はこのような考えが頭をよぎるのではないだろうか。
そう、金さえあれば今勤めている会社はやめて、自分の好きなことをやりたいという人は非常に多いのだ。
しかし、ただ金が手元にあるだけだと、退職した後に金がどんどん減っていくばかりなので非常に心細くなってしまうのは目に見えている。
ただ、完全に経済的自由を達成したうえで早期に退職するという夢は捨てがたい。
そんなサラリーマンの憧れの的となっているのが、株式の配当金で生活費を賄う配当生活だ。
配当金生活のいい点は、受け取るお金が元本を切り崩したものではなく、株式が生み出す利益が原資となっているところだ。
そのため、うまくいけば長期間投資元本を切り崩さずに生活が成り立つ可能性があるのだ。
例えば、預貯金を切り崩してセミリタイア生活を過ごしていた場合、時間の経過とともに元本がどんどん減っていくので、当然当事者としては不安になってくる。
「ああ、あと一体何年この生活を続けることが出来るのだろうか．．．」
毎日少なくなっていく預金残高を見ては、そんな感じでため息をつくのだ。
一方で、株式の配当金生活をしている場合は、複数銘柄に広く分散投資をしていれば、市場が大暴落しない限りはある程度元本を減らさずに定期的に配当金を受け取ることが可能だ。
そのため、預貯金を食いつぶすだけのセミリタイアよりかは、気持ち的に余裕が出来る可能性は高い(もちろん、暴落に耐えられるメンタルは必要)。
また、株式の場合は企業価値の上昇により、元本自体の価値が上がる可能性もあるので、場合によっては元本が増える可能性すらある。
そのため、おいらは貯金を食いつぶす形のセミリタイアよりも、配当金による収入で生活費を賄う形式のセミリタイアの方が魅力的だと思っている。
株式投資をやっている人たちは、大体おいらと同じように考えるのではないだろうか。
さて、そんな配当金生活だが、一体どれくらいの元本があれば成立するのだろうか？
それを考える前に、大前提としてどれくらいのお金が月必要なのかを考えていこう。
仮定としては、おいらのような独身者がセミリタイアするという条件にするとしよう。
その場合、月々に必要な生活費は大体下記のような感じになるのではないだろうか。
・家賃 :8００００円
・食費 :５００００円
・光熱費:１2０００円
・携帯代: １００００円
・その他:５００００円
・合計 :２０２０００円
こんな感じで、約20万円が必要となる。これはギリギリまで切り詰めた生活ではなく、ある程度余裕をもった生活を可能にする場合の金額であり、独身者を前提としている。
この場合、202000円×12ヶ月=２４２４０００円が必要となるわけだが、この金額を配当金で賄うとするとどれくらいのお金が必要になるだろうか？
一般的に、時価に対して支払われる配当金の割合を示す配当利回りは、5％くらいまでが適正なゾーンで、それ以上の配当利回りになると何かしらの問題を抱えている企業の株だったり、将来的に事業が縮小する可能性があったりと、高配当な分リスクが高い場合が多い。
例えば、おいらが保有しているアサヒHDという銘柄があるが、金属リサイクルをメイン事業に据えている企業だが、他にマッサージチェアの販売等のヘルスケア事業も事業全体における割合としては小さくはない。
そして、直近で配当性向を50％に引き上げているので、利益のうち配当に回す割合が大きい。ということは、業績が悪くなったとしても、すでに配当に回している割合が多いので配当原資に余裕が無くなる可能性がある。
アサヒHDは直近の決算でヘルスケア事業が不調で、しかも金属リサイクル事業も景気の影響を受けやすいので、最悪の場合は利益が縮小した結果の大幅な減配が考えられる。
そういったリスクがあるからこそ、配当利回り5.7％の超高配当な状態でも放置されているのだ。
ちなみに、配当利回りは現状の表面上の利回りだけを見るのではなく、EPS、つまりその企業が計上する利益と、その内配当に回している割合を示す指標の配当性向をきちんと確認して安全性を判断するべきだと思う。
まあ、要するに高すぎる配当利回りにはそれなりのリスクが潜んでいるということだ。
そこで、今回は配当利回り約3％という仮定で計算を行ってみようと思う。
米国株でいうと、コカ・コーラやP＆G、そしてペプシコなど、比較的業績が安定している企業にこれくらいの配当利回りが多い気がするから、ある程度の参考にはなるだろう。
配当利回り3％で２４２4０００円のお金を得ようとする場合、下記の計算式で原資を導き出すことが出来る。
2424000円÷0.79(源泉徴収額)÷0.03=１０２２７８４８１円
どうやら、約1億円のお金が必要となるようだ。
これを見て、おいらはこう思った。
「無理じゃああああああああああああああああああああ！！」
さすがに1億円円となると、現状では用意するのは不可能だ。
実家に置いてある先祖代々の家宝である猫のブロンズ像をメルカリで売っても100円だと判明したので、おいらが今すぐに用意するのは絶対に不可能な金額なのだ。
「諦めよう．．．おいらのようなカスは社畜として生きていくしかないんだ」
そう思ったのだが、やはり諦めきれない。
どうしようか、どうしようか．．．。
そう思っていた時のことだった、過去に書いたある記事のことを思い出した。
月々受け取る配当金が公共料金を上回り始めたという下らない内容の自己満記事なのだが、改めて自分で読み返してみてこう思った。
生活費の一部であれば、配当金で賄うことは可能なのでは？
例えば、食費だけ、光熱費だけ、家賃だけ、など生活費の一部だけを配当金で賄うプチ配当生活ならば可能なのではないだろうか。
例えば、前述した食費の場合だけだと50000円×12ヶ月=600000円が年間必要となる。これを配当利回り3％の株による配当金で賄おうとすると、下記の通りの金額が必要となる。
６０００００円÷0.79÷0.03=２５３１６４５５円
約2500万円だが、これならだいぶ現実的な数字だ。
次に、公共料金のみだけの場合だと、12000円×12ヶ月=２４００００円となる。
240000円÷0.79÷0.03=10126582円となる。
約1000万円の元本で達成可能な金額なので、節約を徹底してある程度長いスパンで目指せば、一般的なサラリーマンにとっても十分達成可能な金額だ。
「よっしゃ、これを目指そう」
これであれば、家賃+食費などターゲットを絞って目指せば引退時点で達成可能な現実的な目標になるので目指しやすいのではないだろうか。
ただ、シーゲル教授が言っている通り、配当金はあくまでも再投資に回してリターンの最大化を目指すべきなので、やむを得ない場合を除いてはセミリタイアや引退前にプチ配当金生活を始めることはお勧めしない。
このケースのように、友人をもてなしたいという気持ちが爆発したとしても、その時は配当金で支払うのではなく、きちんと割り勘にするようにしよう。
なぜ、配当金再投資をした場合にリターンが大きくなるのかについては、また別の機会にモデルケースを交えて説明しようと思う。
株で夢をかなえよう
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