ここのところ、まるで収まる気配がみえないコロナウイルスによる新型肺炎の感染拡大だが、ついにアメリカにおいてもコロナウイルスによる死者が出てしまった。
それを受けてか、トランプ大統領も感染がアメリカ国内で拡大しつつあることを認める発言をしている。
中国初のコロナウイルスによる新型肺炎感染拡大は、日本やアジアの国々で猛威を振るい、ついには資本主義の総本山であるアメリカまでを呑み込もうとしている。
すでにアメリカ国内の各州では、新型肺炎の感染拡大を防ぐために様々な手を打っており、日本や中国国内と同様に「人」や「物」の移動に制限がかかり始める状態だ。
そのため、このままアメリカ国内でも新型コロナウイルスによる肺炎感染が拡大し続ければ、好調な経済にも影響を及ぼしかねないと言えるだろう。
ここで重要なのは、ついにアメリカ国内でも新型コロナウイルスによる死者が出てしまったことだ。
死者が出ているのと出ていないのでは、やはりそのリスクに対するインパクトが違うため、今後アメリカの国内ではますます人々の移動などに制限がかかる可能性がある。
そうなってしまうと、消費の主役である消費者たちが活動出来ないような状況になってしまうので、当然のことながら、アメリカ経済にも影響が出る可能性があると考えるのが自然だろう。
そうなってしまえば、世界経済の最後の砦だったアメリカが崩れてしまうことになるので、コロナウイルスによって世界同時不況が訪れるといった最悪のシナリオまで想定しなくてはならなくなる。
すでに世界中でコロナウイルスによる死者は3000人を超えており、今回の新型コロナウイルス問題はもはやパンデミックといっていい状態になってしまっている。
そのため、現状では全く収束の目途が立っていない状態だと言っていいわけだが、もしもこの新型コロナウイルス問題により、アメリカ経済が失速してしまった場合、当然のことながらアメリカ経済の母体である企業の業績も悪化する。
そして、新型コロナウイルスの感染拡大に収束の目途がつかない状態が続けば、企業業績はさらに悪化していき、最終的にはそれが投資家心理に反映することになる。
その場合、米国株式市場がこれまでの好調さを保てなくなり、リバウンドする力も失って株化が大きく下落してしまう可能性も想定しておかないといけない。
もしもそうなってしまえば、これまで世界の株式市場の中心だった米国株式市場が完全に崩れてしまうことになるので、ほぼ確実に世界同時株安を誘発することになるだろう。
その時には、米国株に投資をしている投資家は自分自身も含めて大きな損失を被ってしまうことは確実だろう。
さて、米国株式市場が暴落してしまい、例えばNYダウが20000ドルを切るような事態になったとしよう。
その場合、恐らくだが米国株式市場に上場している株のほとんどが株価下落することになるのだが、果たしてそれらの株を保有している投資家たちは株を売るべきなのだろうか？
このケースでは、個別株へ投資をしている場合と、VOOなどのS＆P500連動型ETFへ投資をしている場合では、大きく事情が違ってくる。
個別株の場合は、個別の企業へ投資していることになるので、業績悪化や景気の悪化により倒産してしまうようなリスクがあると考えるのであれば、その株は売って現金化しておいた方がいいだろう。
一方で、VOOなどのS＆P500連動型のETFに投資をしているのであれば、すぐに売ってしまうのは少し考えたほうがいいかもしれない。
というのも、VOO等のETFはその時価総額からファンドが消滅することは考え難く、米国株の超長期チャートを確認すればわかるとおり、米国株は長期で上昇しているので、じっくりと保有してむしろ少しづつ積み立てていくという戦略も考えられる。
どちらにしても、まずは自分自身のリスク許容度を理解し、株価が下落しても動じることがないように準備しておくことが重要なんだろうね。
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