新型コロナショックは現在株式市場を直撃しており、その影響はすでに世界中に広がっていて、ありとあらゆる場所で経済活動が停滞してしまっている。
そのような環境下において、我々サラリーマン投資家たちが最も警戒すべきなのは、リストラという人減らしなのだが、ほぼ100％くらいの確率で今後はリストラの嵐が吹き荒れるのではないかと考えている。
というのも、新型コロナショックの影響で様々な場所で広範囲にわたって経済活動がストップしてしまっているということは、イコールで企業が生み出す利益が消えてしまうということを意味しているからだ。
企業が生み出す利益が減少したり消えたりするとどういうことが起こるかというと、サラリーマン投資家たちの配当金が消えてしまうのはもちろんだが、当然のことながらリストラという人減らしが実施される。
というのも、 配当金の原資は企業が生み出す「利益」であり、その「利益」が今回の新型コロナショックで消えてしまっているため、代表的な不労所得である配当金が支払われなくなってしまうのだ。
さらには、配当金を企業が支払うためにせっせと働いていたサラリーマンたちも必要ではなくなってしまい、多くの企業で「リストラ」という名の「費用削減」が実施されるのだ。
これは米国での例においてだが、米国は株主ファーストが行き届いているため、業績が悪くなって配当金の支払いが苦しくなると余裕で従業員たちをリストラすることが多い。
というのも、米国では株主こそが最も尊重すべき存在であり、従業員たちは単なる「コスト」でしかないという極めてドライな認識が一般的だからだ。
日本の場合は配当金を減らしてもサラリーマンたちをリストラしないことが多いのだが、今回の新型コロナショックでは、非常に多くのサラリーマンたちがリストラされる可能性が高い。
というのも、配当金を減額したり無配にするくらいでは到底今回の新型コロナショックを乗り切ることなど不可能なケースも多く、企業の存続事態が危ぶまれるような状況になっていく可能性が高いからだ。
そのため、比較的社員をリストラすることが少ない日本企業においても凄まじいリストラの嵐が新型コロナショックによって発動する可能性があるだろう。
そのような事態は想像しただけで気分が悪くなるのだが、サラリーマンとして働いている以上、新型コロナショックによるリストラの可能性については考えておいた方がいいだろう。
新型コロナショックが現在世界中の株式市場を破壊し、さらには我々サラリーマンたちにも「リストラ」という極めて警戒すべき事象が連発されそうな状況になってきているのだが、今の状態はまだまだ序章にすぎない可能性が高い。
というのも、新型コロナショックの原因となっている新型コロナウイルスによる新型肺炎の感染者数は拡大の一途をたどっており、ついに東京で1日に100人オーバーの感染者が出るなど、もはや収集がつかない状態になってしまっているからだ。
そのため、いつこの騒動が収束するのかが不明で、この状況が続くと多くの企業が倒産してしまい、経済の根底自体が破壊されていく可能性がある。
これは、もはや株が上がった下がった、というレベルの話ではなく、すでに治安が悪化しているような兆候や、食品が値上がりしていたりなど、明らかな悪影響が我々の生活にも出てきている。
こういった状況が続き、新型コロナショックの影響でサラリーマンたちが次々にリストラされていった後の世界というのは、もしかしたら我々が今見ている世界とはまったく別種の世界となるのかもしれない。
それくらい、今回の新型コロナショックの影響は大きいのではないだろうか．．．。
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