配当金や家賃収入といった不労所得は、それらを生み出す資産を保有している本人は何もしなくても手に入る所得で、それらの資産を買いさえすれば手に入る所得だ。
そのため、種銭を貯めて資産を買っていけば、おのずと配当金や家賃収入というものは増えていく。
一方で、画像の犬のように汗をまき散らしながら働いても、サラリーマンたちが手にしている給与所得というのはなかなか増えることはない。
それどころか、最近は残業の禁止などにより、実質的に賃金が下がっているケースも多く、サラリーマンたちはどのようにして給与額を増やしていくのかに頭を悩ませている。
しかし、サラリーマンたちが手にしている給与所得は、そもそもの総額が会社によって決まっていて、それを人員に分配していくため、なかなか大きく手取り額が増えるということはない。
配当金や家賃所得の場合は、どんどん資産を買っていけば、その分だけ所得は増えていくのだが、給与所得については自力で増やすのが非常に難しいケースも多い。
給与額というのは会社によって決まっているし、また、どれだけ自分は頑張ったと思っていても上司に評価されなければ、それが賃金に反映されないこともある。
よく考えると、給与所得を増やそうという取り組みは極めて難易度が高いのだが、それでも多くの人々は給与額を増やすことに心血を注いでいる。
配当金や家賃収入といった収入は、資産を保有している投資家本人は何もしなくても手に入ってくる所得なので、いくら額を増やしていってもその人自体に負担がかかることは少ない。
不動産の場合は自分で管理していたら体を動かさなくてはならないが、管理会社に管理を任せていれば、その人自体が動きまくることはあまりないだろう。
高配当株などの配当金を生み出す株の場合は、証券口座に放り込んでおけば、あとは勝手に配当金を支払ってくれる。
このように、不労所得は増えていってもその人自体には負担がかからないのだが、給与所得の方はというと増えるたびにその人本人の負担が増えていくことも多い。
例えば、より長い時間残業をして給与所得を増やそうとすると、もちろんその人自身は疲弊してしまう。
また、昇進をして給与所得を上げたとしても、役職が上がった分だけ仕事も増えて大変苦しい思いをすることも多い。
そのため、合理的に考えれば、どう考えても不労所得を増やす方が給与所得を増やすよりもいいに決まっているのだ。
これは、多くの資産形成本に書かれていることで、大きく資産を形成していくための王道パターンなのだが、給与所得を不労所得に替えていくことで、資産額は最大化されていく。
そして、最大化された資産はさらに資産を生み、雪だるま式に資産が増えていくという理論だ。
例えば、給与所得を貰ったらすぐにパーッと使ってしまう人がいるが、それでは資産が増えていくことは中々ない。きちんと貰った給与所得を貯金し、その所得で資産を買うことによって、その所得がさらに配当金や家賃収入を生み出す金の卵になっていくのだ。
そして、そういった所得をどんどん増やしていくことで、さらに不労所得が不労所得を呼び、いわゆる「コップから水が溢れ出す状態」になっていくのだ。
その状態にまで到達してしまえば、あとはコップから漏れてくる配当金や家賃収入などのお金を使ってもお金が減ることはなく、それどころかさらにお金が増えていく可能性がある。
そこまでの状態に到達するのは中々難しいとしても、配当金が配当金を生みだすといったサイクルは高配当株を買い続けていくことで到達できる領域だ。
なので、給与所得を汗水かいて増やそうとするよりも、配当金や家賃収入などの不労所得を増やす努力をした方が実は賢明なのだということは覚えておいても悪くはないだろう。
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