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【転職】新卒の約3割が3年以内に退職という悲劇の原因を分析する

就職活動という言葉を聞くと、いつもあの苦い記憶が蘇ってくる。

エントリーシートで落とされ、筆記試験でも落とされ、ようやく辿りついた面接は圧迫面接...。

おいらが就職活動をしていた頃は、就職氷河期がようやく終わりかけを迎えた時期で、今とは違って圧倒的な買い手市場が形成されていた。

そのため、学生たちは内定を勝ち取るために必死の形相で就職活動を行っていた。

そんな学生たちを、企業は圧迫面接で容赦なくふるいにかけまくっていた。

「君は一体、大学で何を学んできたのかな?」

「ひゃ、ひゃい!!自分はサークルのリーダー的存在で、常に周りを巻き込むことを意識しておりましたあああああ!!」

「ほう、では勉強の方は全くしていなかったわけだ」

「ふ、ふひいい!!自分は、サークルのリーダー的存在だったので、周りを巻き込みすぎた結果、勉強する時間を失っておりましたああああ!!」

「そうか、どうやら君は当社とはマッチングしない人材のようだ。残念だが、とっととこの会議室から出て行ってくれ」

「い、いぎいい!!じ、自分はサークルのリーダー的存在だったので、御社におきましても、きっと周りを巻き込みながら業務を遂行出来ると確信...」

「とっとと失せろって言っているんだこのクソガキがあああああああああ!!」

...。

こんなことは日常茶飯事だった。

面接が多くなる時期になると、多くの学生たちが「バイトリーダー」や「サークルのリーダー的存在」に変身し、必死で企業に対して自己PRを行っていた。

そして、何度も何度も面接に落とされる...。

面接に落とされる度に学生たちの人格は否定され、徐々に脱落者が現れ始める。

「俺、就職活動だるいから、もうバイトするわ」

そんな感じで、本当にバイトリーダーになってしまう奴もいた。

おいらが就職活動を行っていたころは、本当にこんな感じで、一部の一流大学の出身者以外は相当就職活動に苦労していた。

「職をくだせえ、職をくだせええええええええ」

就職活動の時期になると街中が巨大なハローワークと化し、皆が職を求めて死にかけの野良猫のような悲鳴を上げていたものだ。

しかし、今は圧倒的な売り手市場が形成されており、おいらが就職活動をしていた頃では面接にすら辿りつけなかった企業でも採用されるチャンスがあると聞くので、非常に羨ましい限りだ。

「ふん、今時の楽な就職活動で受かった若者なんて、みんな根性なしさ」

そんな風に拗ねてみたくもなるのだが、調べてみた結果、今も昔も新卒の根性の平均値はそんなに変わっていないということが判明した。

厚生労働省のデータ(出典:厚生労働省ホームページ)によると、平成7年から平成27年度までの間、大学新卒者が3年以内に離職する割合はずっと30%を超えている。

つまり、100人新卒が入社すると、30人は3年以内に姿を消してしまうということだ。

「多すぎだろ...」

せっかく苦労して就職を勝ち取った先の企業を3年以内に退職してしまう若者がこれほど多いのは一体どういうことなのだろうか。

しかも、平成27年の大学新卒者の3年以内離職率は31.8%だが、就職氷河期の頃は35%を超えている時期もあるので、苦労して就職したはずの世代の方が離職率が高かったことになる。

一体、この若年層の異常な離職率の原因はどこにあるのだろうか?

自分なりに少し分析を行ってみた。

■原因その1:ブラック企業・職場が多い

この記事でも書いたが、日本という国は社員を物扱いするブラック企業が異常に多いことで有名だ。

また、一見ホワイトに見える企業の中にも、実際はブラック極まりない職場が点在していることも非常に多いので、「働きやすい会社」に見えても実際は全く違っていてブラックだったというケースもある。

そういった企業や職場に新卒者が就職した場合、「これはヤバい」「このままだと死んでしまう」と危機感を覚え退職してしまうのは想像に易い。

おいらが思うに、ブラック企業は論外として、ブラック職場というものも日本の労働環境悪化に相当貢献しているように思う。

社会人になって働き出すと分かるが、企業というのはその内部において「楽な部署」と「楽ではない部署」という2つの部署が存在していて、「楽ではない職場」の場合、ブラック企業を超えるほど劣悪な労働環境である場合もある。

そして、これはあくまでも私見なのだが、そういったブラック職場は最前線に立つ従業員が配置される職場に多く、したがってそこに配置される要員は「楽な部署」に配置される従業員数よりも多くなる。

そのため、世間一般でホワイトとされている企業に就職したにも関わらず、実際に配属されてみたらスーパーブラックだったというアンマッチングが発生してしまうのだ。

そう考えると、「日本企業に数多く存在するブラック企業」+「ホワイトに見える企業に存在するブラック職場」の総数は、単純に考えてホワイトな企業や職場の総数を超える可能性が高い。

なので、そういったブラック企業に就職したり、ブラック職場に配置された新卒者は早々に見切りをつけて退職してしまい、それが新卒者の高い離職率に寄与しているのではないだろうか。

■原因その2:給与の問題

基本的に日本の会社員というのは、自分の時間を提供することで定額の給与を貰うという雇用契約を結んでいる場合が多い。

そのため、普通に考えれば残業をすれば企業は残業代を支払わなければならないのだが、まともに残業代を支払う企業というのはかなりの少数派だというのが現実だ。

雇用契約で結んでいる約束を余裕で守らない時点で、日本の企業はそのほとんどがブラックだと言ってもいいのかもしれない。

「時間給で働くという発想がダメなんだよ、きちんとした成果を上げて報酬を上げるという発想を持たなければ成功しないよ」

そういう意見を申し立てる識者もいるが、はっきり言ってそれは完全に考え方としてズレているとしか言いようがない。

なぜなら、日本企業というのはそもそも成果を上げたとしても、それがダイレクトに昇給に作用するという仕組みを採用していない場合がほとんどだからだ。

そのため、例え必死で頑張って成果を出したとしても、それが給与に反映するというケースの方が稀だ。

成果報酬制を導入している企業にしても、日本企業の評価基準というのは上司の曖昧なさじ加減ひとつでどうにでもなる適当なものが多いので、成果が報酬に直結するという保障など何一つない。

したがって、日本企業で働く人間の多くは、「頑張って成果を上げたら報酬が上がる」、という考え方は当てはまらないケースの方が多い。

まともに成果報酬制の考え方が当てはまるのは、外資系の企業かバリバリに歩合制を導入している新興企業くらいではないだろうか。

そして、日本の給与体系というのは、まだまだ年功序列型を採用しており、全く仕事をしないオッサン社員が、バリバリに成果を上げている若手社員よりも多くの報酬を得ている場合が非常に多い。

外人からすると、昼間に外に出かけて営業車で昼寝をしたりするオッサンや、デスクに座って仕事をしているフリをしているオッサンに多額の報酬を支払うのは狂気の沙汰でしかないかもしれないが、ここ日本ではそれが結構普通に行われているのが現実だ。

たまに、衝撃的に仕事をしないオッサンもいるからね笑。

そして、若者の給与は最近は上昇気味とは言え、圧倒的に低いというのが現状だ。

以前、中国のスマホメーカーであるファーウェイの日本法人が新卒者の給与を40万超としていることで話題になっていたが、日本企業であのレベルの給与を新卒者に支払う企業は本当にごく一部だ。

そのため、給与の不公平感や理不尽な残業命令に耐えられず退職を決意する新卒者も相当数いるのではないだろうか。

■休暇の取得率が低い

最近は政府が主導している働き方改革のおかげで、徐々に日本企業も休暇を取得させる方向に動いているらしいが、はっきり言って有給休暇の取得率はまだまだ低く、休日出勤なども普通に行われているのが現状だ。

「すいません、来週、お休みをいただきたいんですけど...」

「なぜだ?」

「旅行に行こうと思いますので」

「旅行??このクソ忙しい時期に何を言っているんだ!?」

上司に有給の申請をするだけで、このような感じで却下されるケースも珍しくはない。

無報酬の休日出勤にしても、「今は忙しい時期だから」、「会社が〇〇な時だからしょうがないだろ」、と言って上司手動で強制的に社員を駆り出すケースも多いが、はっきり言ってこういった行為は無報酬という時点で完全に労働契約に違反している。

ボランティアや社内行事に社員を強制的に借り出すケースも同じで、「社員の時間という資産を無報酬で搾取している」という認識が企業側に全くない。

新卒で大学を出たばかりの社員はまだ社会の毒素に汚染されておらず、正常な感覚を保っているので、こういった不条理な現実を間の当たりにすると、当然違和感を覚えてしまう。

「これ、なんかおかしくね?」

そして、そういった企業に早期に見切りをつけてしまうのだ。

書いていて思ったんだが、やはり日本の労働環境はいつまで経っても根本的には変わっていないようだ。

ただ、最近は転職市場が本当に活性化しており、「気に食わなかった速攻で会社辞める」という人間が続出しているため、もしかしたら徐々に労働環境は今後改善されていくのかもしれないと微かに感じることもある。

おいらの周りでも、結構転職をしている人間は多く、転職して給与や労働環境が改善されたという場合も多いと聞く。

企業側も人手不足なので、労働者側の要求を無視できなくなってきているんだろうね。

なので、今後は企業側も労働環境を徐々に改善していき、結果として若年層の離職率が下がっていくという可能性はあるんだろう。

おいらが思うに、若年層の離職率を下げたいのであれば、給与を上げるよりもきちんと有給休暇を取得出来る制度を完備させた方が手っ取り早いだろう。

最近の若年層は価値観が変わってきていて、「より自由な自分の時間」という概念を非常に大切にしている。

そのため、給与水準よりも「定時で帰れる」「有給休暇をきちんと取得出来る」といった面をより重視する傾向が強いように思う。

なので、個人的には今後はそういった企業が優秀な人材をより確実に確保出来るような環境となっていくのではないかと考えている。

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