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日本人とアメリカ人が保有する投資信託の違いがエグかった!!

投資とは、いったい何なのだろうか?

最近、たまにそのことについて考える。

チャートを見て値上がりを予測することを指すのだろうか、それとも決算書などを見て利益の伸びから株価の上昇を予測することを指すのだろうか、いいや、長期で配当金をどれだけ安定的に貰えるが考えることを指すはずだ。

考え出すときりがない。

だが、一つだけ確かなことがある。それは、投資とは未来に起こりうる何かしらの変化にお金を賭けるということだ。

よく、投資はギャンブルだと言われることがあるが、お金を賭けるという意味では確かにギャンブルである。

しかし、我々自身が生きているこの資本主義というシステムは、全員が巨大なギャンブル場で働くことによって成り立っている。

株式市場に上場している企業が、我々の生活を基礎から支えているという現状を見渡せば、そのことに納得できるのではないだろうか。

だから、自分では真面目に生きてはいるつもりでも、結果的にはギャンブルの脇役として賭けに参加しているとも言える。

しかし、脇役ではギャンブル場の運営に参加した報酬として、微々たる給与を受け取ることが出来るだけだ。

それでは決して金持ちにはなれないので、我々としてはギャンブル場で主役になる必要がある。

つまり、株式市場という名のギャンブル場を基礎としたこの資本主義社会では、賭けに参加して主役となった者こそが勝者になれるのだ。

だから、我々庶民も将来起こりうる可能性について頭を悩ませ、何かしら確実性のある可能性にお金を賭ける必要がある。

アメリカ人はそのことを日本人よりよく知っているので、投資に参加する人が日本より断然多い。

そのため、株式市場はとても巨大で成熟しているし、その巨大市場に参加する企業たちは、世界を牛耳るグローバル企業に成長し、今では世界経済は完全にアメリカを中心に回っている。

それだけに、金融教育もアメリカのほうが断然進んでいる。

ずっと以前に、アメリカの高校で使用されている金融教育の教科書の和訳版というのを図書館で借りて見たことがあるが、やはり「なるほど」とうならされるようなものだった。

おそらく、アメリカ人と日本人では金に対する考え方が全然違うのだ。

それは、両国の投資家が保有する投資信託の違いにも表れていた。

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金融庁が平成29年に発表している家計資産に関する調査レポートでは、我が国の家計金融資産の50%超が銀行預金であり、アメリカと日本では運用リターンによる金融資産の増加割合が約2倍も差が開いてしまっている。

そのため、金融庁としては政府による投資励行の後押しが必要であり、今後はより幅広い層をNISAや積立NISAなどを通じて投資に参加させる必要があると考えているようだ。

確かに、日本人の投資嫌いは、他の先進国の国民と比べてもちょっと異常だとは思う。

だから、政府主導で投資に参加させないと、恐らくこれから先も投資に参加する人の割合は劇的には増えないだろう。

しかし、日本の株式市場はボラティリティが高く、投機性が高い市場として名高いので、投資に参加する場合はやはり世界インデックス型投信などからスタートする方がいいだろう。

書籍や個人のブログ、それから様々な媒体でインデックス型投資商品の優位性が語られているが、そのボラティリティの低さと確実性の高さからも、やはり最強の投資法の一つであると言えるのは間違いない。

投資に参加する人の多くは、個別株よりも投資信託を選ぶ場合が一般的だ。

その理由は、金融機関が投資信託を進め、そこが投資の入口となることが多いからだ。

したがって、個人投資家が保有するリスク性金融商品の内容を確認したければ、純資産残高が多い投資信託をチェックすればいい。

純資産残高が大きいということは、それだけ人気がありお金が集まっているということなので、どういった性質のものを個人投資家が選んでいるのかがよく分かるだろう。

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まずは、2016年時点の日本における規模の大きな投資信託の1位~10位を見ていくと、なんとそのうちの6本がUSリート型の投資信託だ。

それらの投資信託は、恐らくだが、毎月分配型か、そうでなくても分配金をある一定の期間ごとに支払う投資信託だろう。

それ以外は、海外株式や海外債券のファンドがランクインしている。

これはたぶん間違いないと思うのだが、これらの商品は銀行などの金融機関主導で販売が行われた商品で、購入時にそのファンドのポートフォリオを確認した人はごく僅かなのではないだろうか。

つまり、金融機関が勧めるままに商品を購入しているので、金融機関や運用会社により多くの手数料が支払われるタイプのファンドが10位までを独占しているのだ。

このデータを見るだけでも、我が国でファイナンス教育が全く進んでいないことがよく分かる。

おそらく、ほんの少しでも投資信託に関する知識がある人間であれば、毎月分配型の投資信託は絶対買わないだろうし、買うのであればインデックス型のファンドにする可能性が高いはずだ。

この記事に書いてある、2014年時点で発刊された本でもそのことに触れられているので、知っている人は毎月分配型投信がダメなことを知っていたはずだ。

そもそも、投資信託というのは長期投資が前提の金融商品なので、手数料が高いファンドとは極めて相性が悪い。

それにも関わらず、手数料が高いファンドが売れていたのだから、顧客が金融機関のいいカモとなっていたと言わざるを得ない。

そして、2018年今現在においてもUSリート型の投信は大人気で、ランキング上位に複数のファンドがランクインしている。

ということは、状況としてはあまり変わっていないわけだ。

USリート型のファンドのパフォーマンスが悪いのかはさておき、おそらくそれらのファンドを買っている人たちは、いまだに自分がどういった仕組みの何に投資しているのか分かっていなのだろうと思われる。

アメリカの長期金利が上昇し続けているので、インフレが後押ししたとしてもリートには不利な状況だと思うのだが、おそらくそんなことを教える販売員はいないだろう。

そんな細かいことを考えたくないから投資信託を買っている人がほとんどなんだろうが、どういう可能性に賭けているのかを知っておかないと、株式市場が暴落したときに一気に投げ売りしてしまうか、放置して底値で損切りをして結果的に大損してしまうリスクがある。

かくいうおいらもリーマンショックの際に投信を何本か保有していたが、全て焦って解約してしまった。

なぜなら、そのときのおいらは、自分が一体どういう未来に賭けているのかさえ知らずに投資信託を買っていたからだ。

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一方で、米国の投資家が保有する投信は、日本人が保有していたものとは明らかに種類が違っていた。

まず、USリート型が1本も入っていない。本国の投資家たちは、より情報が集まりやすい環境でもあるに関わらず、USリート型のファンドを保有していないのだ。ということは、人気がないということだ。※おそらく存在はしているだろうから。

そして、米国株式インデックス型のファンドが3本、世界株式インデックス型のファンドが1本ランクインしている。

過去の実績からも、米国株式市場は成長し続けてきたし、新興国を含む世界全体の経済もずっと発展をしてきた。

したがって、米国全体の経済成長に賭ける米国市場インデックス型ファンドと、世界経済の成長に賭ける世界株式インデックス型ファンドを選ぶという選択は、かなり確実な未来にお金を賭けているということになる。

つまり、 米国人は日本人に比べて、少なくとも何が確実に将来自分に利益をもたらすのかを理解している可能性が高い。

それがファイナンス教育によるものなのか、金融機関が良心的なのか(そんなわけはないと思うが)、原因はハッキリとはわからないが、とにかく米国人の方が確実性の高い未来にお金を賭けていることは確かだろう。

しかし、米国人がこんなに堅実な選択をしているとは正直言って思ってもみなかった。

やはり、庶民が投資に触れてきた機関が長いので、さすがにアクティブ系のファンドが長期的には勝ちにくいだとか、インデックス系のファンドに賭ければかなり確実に勝てるとかいった知識が浸透しているのだろうか。

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さてと、ここまで読んでいかがだったろうか。

おいらとしては、日本と米国の個人投資家間で、保有している投資信託の種類にここまでの差があるとは思っていなかったので少し驚いた。

一つはっきりと言えるのは、現段階では米国人のほうが確実な未来にお金を賭けている可能性が高いということだ。

多分、このままの調子でいくと、リーマンショック級とまではいかないまでも、大きな暴落が発生すれば個人投資家がパニック状態となり、投信からの資金流出がひたすら止まらなくなるだろう。

そして、投資は恐ろしいものという認識が世間に浸透していく。

最近、NISAや積立NISA、iDeCoをどんどん普及させて、投資をより身近なものにしようという動きが活発化しているが、その前にファイナンス教育を何とかしなければ、日本では永久に投資が根付かないような気がする。

このことは何度も書いているが、実際においらだって、小学生や中学生の頃にファイナンスに関する授業を受けていたかった...と思うのだ。

もっと若い時に、この世界の構造を知っておきたかったと、最近本当にそう思う。

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